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日本中体連が全中大会の9競技を取りやめへ「少子化への対応や教員の負担軽減」
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中学生のスポーツの全国大会である全国中学校体育大会について、日本中体連はこのほど、少子化への対応や教員の負担軽減などを理由に2027年度から9つの競技を実施しないことを決めたと発表しました。これについて栃木県教育委員会は、子どもたちの成果を発表できる場を検討していくとの考えを示しました。 1979年度に始まった全国中学校体育大会いわゆる全中大会ですが、現在、夏は16の競技、冬は4つの競技の合わせて20の競技が実施されています。 日本中体連は6月8日、現在実施されている競技のうち約半分にあたる9つの競技について2027年度から実施しないと発表しました。 実施されなくなるのは、水泳、ハンドボール、体操、新体操、ソフトボール男子、相撲、スキー、スケート、アイスホッケーの9つの競技です。(※スキーは2030年度から) これは少子化への対応や教員の負担軽減などを理由としたもので、部活動の設置率が20%未満の競技を原則として取りやめの対象にしたといいます。 また取りやめとなる9つの競技のうち水泳や体操など、少なくとも6つの競技で代わりとなる大会の検討に乗り出していていることが、それぞれの競技団体への取材で分かりました。 日本中体連は「誰もが進捗を実感できる改革を進めなければ、開催し続けていくことが難しい状況になっている」と見直しは「待ったなし」の状況だと強調しています。 県の教育委員会は「中体連と連携して子どもたちの成果を発表できる場を考えていくなど検討を進める」としています。 一方で、高校のスポーツの全国大会である全国高校総合体育大会も全国高体連を中心としたプロジェクトチームで見直しが進む見込みです。 全国高体連の幹部は、競技数削減などの縮小ありきではないとしながらも「安定して継続的に開催していくための議論をしていく」と述べています。

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