以下に【金融商品取引法に係る重要事項】等を表示しますので、ご覧ください。 出演者；みずほ証券投資情報部 シニアストラテジスト兼テクニカルアナリスト 中島三養子 この動画はみずほ証券の社員が社内で収録し、お送りしています。 画質・音質等において至らない点がございましたら、ご容赦ください。 ・動画で紹介している「ダイレクトコース 手数料の一部無料化」を確認する https://www.mizuho-sc.com/first/direct/update/index.html?utm_source=YouTube&utm_medium=inhouse&utm_campaign=mdv-special02&utm_content=text01 この動画は証券投資の参考となる情報の提供のみを目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。 【金融商品取引法に係る重要事項】 国内株式等（ETFやREIT等を含みます。）の売買取引には、約定代金に対して最大1.155％（税込み）、最低は原則として2,750 円（税込み）の委託手数料をご負担いただきます。募集・売出し等により国内株式等をご購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。株式等は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、外国株式は為替相場の変化等により損失が生じるおそれがあります。なお、当社が取り扱うその他各商品等は所定の手数料をご負担いただきます。各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。 【ネット信用取引】 ネット信用取引は、委託保証金（売買代金の35％以上かつ最低委託保証金30万円以上）が必要です。ネット信用取引は少額の委託保証金で、その約2.85倍まで多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。ネット信用取引の開始にあたっては、以下の内容を十分にご理解いただき、お客さまの資力、投資目的および投資経験等に照らして適切であると判断する場合にのみ取引いただくようお願いいたします。 1.ネット信用取引における株式委託手数料は、お支払いいただく必要がありません。一方で、ネット信用取引には諸費用として、買い建玉の場合は買方金利、信用管理費、名義書換料（権利処理等手数料）を、売り建玉の場合は貸株料、信用管理費、品貸料（逆日歩）等をご負担いただきます。お客さまのお取引内容によって諸費用は異なりますので、その金額を表示することはできません。 2.ネット信用取引は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動にともない、ネット信用取引の対象となっている上場株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。 3.ネット信用取引の対象となっている上場株式等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合など、上場株式等の価格が変動することによって損失が生じ、その損失の額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。 4.その他、市場価格の変動等により委託保証金が不足した場合に留意いただく重要な事項があります。また、金融商品取引所が認める場合や当社が必要であると指定する銘柄について委託保証金率の引き上げ、信用取引の制限または禁止の措置等がとられることがあります。 詳しくは、ネット信用取引サービスの契約締結前交付書面などをよくお読みください。 【投資信託】 投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります）に投資しますので、市場環境や組入有価証券の発行者にかかる信用状況の変化等により基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 当社取り扱いの投資信託のご購入にあたっては、ご購入金額に対して最大3.78％（税込み）の購入時手数料をご負担いただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大0.5％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用（信託報酬：信託財産の純資産総額に対して最大2.6784％（税込み・年率）程度）およびその他の費用をご負担いただきます。その他の費用は定率でないもの、定時に見直されるもの、売買条件等に応じて異なるものがあるため、当該費用および合計額等を表示することができません。なお、お客さまにご負担いただく手数料等の合計額（上限額等を含む）については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。 ご投資にあたっては投資信託説明書（交付目論見書）や契約締結前交付書面等（目論見書補完書面含む）をよくお読みいただきご自身でご判断ください。 商号等： みずほ証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号 加入協会： 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会